2015年に日本でよく使われていたWebサービスは？

LINE、mixi、ニコニコ動画、楽天市場、Twitter（日本語版）、Yahoo! JAPAN

INTERNET — 2015

2015年のインターネット

世界から見ると、日本にだけガラケーが残っていた

2015年末の世帯普及率は「携帯電話・PHS」95.8%、「パソコン」76.8%。そのうち「スマートフォン」は72.0%で前年比7.8ポイント増となり、 パソコンとの差が前年の13.7ポイントから4.8ポイントへ縮んだ。インターネット利用者数は1億46万人、人口普及率83.0%だった。地理の差はこの年に急速に均された。スマートフォンからの利用率が50%を超えた都道府県は31都府県で、 前年の6都府県から一気に増えている。 2013年の時点で45%を超えていたのが東京・大阪・神奈川の3つだけだったことを思えば、 2年で全国的な現象に変わったことになる。一方で、国際比較に回すとまったく違う絵が出てくる。同じ年の調査で、私的な用途に使っている端末を国別に尋ねたところ、スマートフォンの利用率は日本が6割強、米国・英国・ドイツが8割程度、韓国・中国の調査対象者では9割以上だった。そして日本の特徴として挙げられているのが、 フィーチャーフォンの利用率が4割程度あるという点である。国内だけを見ていると「スマートフォンが順調に普及した年」に見えるが、外から見ると日本だけが二種類の端末を併存させていた年になる。内訳を見ると、その併存が世代の形をしていることが分かる。 20代では87.0%がスマートフォンを使っている。ところが60代では62.0%がフィーチャーフォンを使っていた。 同じ国の中で、10年以上違う端末が同時に現役だったということである。この状態が日本に固有だったのは、[ガラケーWeb](/feature/keitai-web)が 10年かけて完成していたからでもある。電話とメールと、公式メニューから辿れるサイト。その範囲で用が足りている人にとって、乗り換える理由は「新しいから」以外に見つけにくかった。 前の世代の道具が完成しすぎていると、次の世代への移行が遅れる。 この年の日本は、その現象がもっともはっきり数字に出た地点にあたる。

この年のインターネット

2015年時点で日本から使えたサービスのカテゴリ。存在しなかった領域は表示していません。

掲示板コミュニティ検索ポータルツールニュースケータイSNSホスティング個人サイトゲームブログ接続サービス写真チャット動画ショッピングオークション

2015年の主役

2011 — 現在（15年）LINEチャットSNSケータイ現存2015年時点で4年目 2004 — 現在（22年）mixiSNSコミュニティ現存2015年時点で11年目 2006 — 現在（20年）ニコニコ動画動画コミュニティ現存2015年時点で9年目 1997 — 現在（29年）楽天市場ショッピングポータル現存2015年時点で18年目 2008 — 現在（18年）Twitter（日本語版）SNSニュースコミュニティ改称2015年時点で7年目 1996 — 現在（30年）Yahoo! JAPANポータル検索ニュース現存2015年時点で19年目

2015年のネット文化

2005 — 2018まとめサイトネット上の情報を集めて整理し、読みやすく並べ直して公開するサイト。掲示板やSNSの書き込みを抜き出したものもここに含まれる。 2014年ごろに爆発的に増えたが、剽窃と質の低下が社会問題化し、2016年末を境に下火になった。

2015年の環境

スペック表ではありません。なぜ当時のWebがあの見た目・使い方だったのかを理解するための前提です。

主流端末: スマートフォン（世帯保有率72.0%）／パソコン（同76.8%）／フィーチャーフォン（利用率4割程度）
ブラウザ: Google Chrome／Mobile Safari／Internet Explorer 11
回線: FTTH／LTE／公衆無線LAN
画面解像度: レスポンシブが標準化し、パソコン向けと携帯向けを別に作る運用が終わりに近づいた
携帯電話: スマートフォンの世帯保有率72.0%（前年比7.8ポイント増）でパソコン76.8%との差が4.8ポイントに／スマートフォン利用率が50%を超えた都道府県は31都府県（前年は6都府県）／20代の87.0%がスマートフォン、60代の62.0%がフィーチャーフォン
保存容量: クラウド保存が既定になり、端末の容量を意識する場面が減り始めた
主な検索手段: 検索とSNSに加えて、まとめ記事が検索結果の上位を占めるようになっていた時期

2015年のネット人口

スマートフォンの世帯保有率72%

前年比7.8ポイント増。パソコン76.8%との差が前年の13.7ポイントから4.8ポイントへ縮小／出典: インターネットの普及状況（平成28年版情報通信白書）

スマートフォン利用率が50%を超えた都道府県31都府県

前年は6都府県。1年で地理の差が大きく均された／出典: インターネットの普及状況（平成28年版情報通信白書）

60代のフィーチャーフォン利用率62%

同じ調査で20代の87.0%はスマートフォンを利用。日本全体のスマートフォン利用率は6割強で、米英独の8割程度、韓中の9割以上と差がある／出典: 主なICT端末（スマートフォン、タブレット等）の利用率（平成28年版情報通信白書）

インターネット利用者数10046万人

2014年末より28万人増（前年比0.3%増）。人口普及率83.0%／出典: インターネットの普及状況（平成28年版情報通信白書）

2015年の画面

実際の画面の複製ではなく、当時の構成を説明するために作成した模式図です。

まとめ記事（引用の積み重ね）720px

煽り気味の見出し

引用（元の書き込み1）

引用（元の書き込み2）

引用（元の書き込み3）

まとめた人の一言（数行）

関連記事（同じサイト内へ戻す導線）

2015年の画面構造自分で書いた文はごくわずかで、画面のほとんどが引用と広告で埋まっている。この配置は手抜きではなく設計である。書く手間をかけずに縦に長いページを作れば、読者がスクロールする回数だけ広告の表示が増える。もうひとつの要点は末尾の関連記事で、読み終えた人を外へ出さず同じサイト内へ戻す。読み物として完結させないほうが、指標の上では成績が良くなる。 元の書き手には何も返らないまま、並べ直した側だけが収入を得るという構造が、そのまま画面の形になっている。これは実際の画面の複製ではなく、構成を説明するための模式図である。スマートフォンで縦に読み進める前提。1画面に1〜2件だけが入る密度※ 実際の画面の複製ではなく、当時の構成を説明するために作成した模式図です。

LINE（スマートフォンのトーク画面）320px

相手の発言（左寄せの吹き出し）

自分の発言（右寄せの吹き出し・既読表示）

送信した画像

相手の発言

メッセージ入力欄

送信

2011年の画面構造発言が左右に振り分けられた吹き出しで積まれる形式は、掲示板ともチャットルームとも違う。掲示板は誰の発言かを名前で示し、チャットルームは行頭にハンドルを置いた。ここでは位置と色だけで話者を区別するため、名前を書く必要がない。相手が特定されている会話にしか使えない代わりに、1行あたりの文字数を最大限に使える。画面の狭さと、相手が既知であることの両方が、この形を決めている。これは実際の画面の複製ではなく、構成を説明するための模式図である。指で押す前提の画面。1画面に収める代わりに、階層を浅くして戻る回数を減らす※ 実際の画面の複製ではなく、当時の構成を説明するために作成した模式図です。

twitter.com（タイムライン）900px

投稿欄（いま何してる？／残り文字数）

ハンドル＋短文＋相対時刻（3分前）

ハンドル＋短文＋相対時刻

ハンドル＋短文（他人の投稿の引用）

ハンドル＋短文＋相対時刻

プロフィール（フォロー／フォロワーの数）

トレンド

おすすめのユーザー

2010年の画面構造掲示板がスレッドという器を先に用意し、SNSが相互の承認を先に求めたのに対し、ここには選ぶ工程が画面上に無い。投稿欄のすぐ下に、購読している相手の発言が時刻順にそのまま流れてくる。何を読むかは、読む前ではなくフォローした時点で決まっている。右側のトレンドとおすすめは、その選択を後から補正するために置かれた枠である。相対時刻（「3分前」）が使われているのも、過去を辿るのではなくいまを見る画面だったことの現れといえる。これは実際の画面の複製ではなく、構成を説明するための模式図である。本文の1カラムと、右側の補助情報。読む対象を選ぶ操作が画面上に無い※ 実際の画面の複製ではなく、当時の構成を説明するために作成した模式図です。

当時のWebを見る

実際に保存された2015年のページは、外部のWebアーカイブで閲覧できます。保存の有無はサービスごとに異なるため、各サービスのページから状態を確認してください。

サービス索引から探す

出典

公的資料インターネットの普及状況（平成28年版情報通信白書）（総務省）
2015年末の世帯普及率は「携帯電話・PHS」95.8%、「パソコン」76.8%、内数の「スマートフォン」は72.0%（前年比7.8ポイント増）でパソコンとの差が前年の13.7ポイントから4.8ポイントへ縮小したこと。インターネット利用者数は2014年末より28万人増えて1億46万人（前年比0.3%増）、人口普及率83.0%。 13〜59歳は各階層で9割超、所属世帯年収400万円以上の各階層で8割超。スマートフォンからの利用率が50%を超えたのは31都府県で前年の6都府県から大幅に増加
確認日: 2026-08-17
公的資料主なICT端末（スマートフォン、タブレット等）の利用率（平成28年版情報通信白書）（総務省）
私的な用途に利用している端末について国別に尋ねた調査で、スマートフォンの利用率は我が国では6割強、米国・英国・ドイツでは8割程度、韓国・中国の調査対象者では9割以上。 我が国ではフィーチャーフォンの利用率が4割程度であることが特徴的とされ、年代別では20代の87.0%がスマートフォンを利用する一方、 60代のフィーチャーフォン利用率は62.0%であること
確認日: 2026-08-17
公的資料主な情報通信機器の普及状況（世帯）（平成26年版情報通信白書）（総務省）
2年前（2013年末）のスマートフォン世帯保有率は62.6%で、スマートフォンを除いた携帯電話の保有率は76.5%だったこと。併存の起点
確認日: 2026-08-17

2015世界から見ると、日本にだけガラケーが残っていた

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