INTERNET — 2021
2021年のインターネット
漏えいへの不安が9割に達した
2021年のインターネット利用率（個人）は82.9%。 端末別ではスマートフォンが68.5%で、パソコンの48.1%を20.4ポイント上回った。 この差は2018年11.3ポイント、2019年12.9ポイント、2020年17.9ポイントと開き続けており、 ここで初めて20ポイントを超えている。 普及率そのものは年ごとに振れて読みにくいが、 同じ年の中で二つの端末を比べたこの差だけは、一貫して開いている。 世帯の保有率はモバイル端末全体97.3%、スマートフォン88.6%、パソコン69.8%。 パソコンの保有率は前年の70.1%からわずかに下がった。 在宅勤務が2年目に入っても、家庭にパソコンが行き渡る方向には動いていない。 この年に最も大きく動いたのは、不安の数字である。 インターネットを利用している12歳以上のうち、 利用時に何らかの不安を感じている人は約75%。 内容の内訳は「個人情報やインターネット利用履歴の漏洩」90.1%、 「コンピューターウイルスへの感染」62.7%、 「架空請求やインターネットを利用した詐欺」54.1%。 2018年の同じ調査では不安を感じる人が70.7%、漏えいが84.6%だった。 3年で、漏えいへの不安だけが5.5ポイント上がって9割に乗っている。 ウイルスへの不安（65.7%→62.7%）はむしろ下がっているので、 上がったのは「壊される」不安ではなく「持っていかれる」不安のほうだと分かる。 同じ年、テレワークを導入している企業の割合は51.9%となり、半数を超えた。 ただし導入目的として最も多いのは 「新型コロナウイルス感染症への対応（感染防止や事業継続）のため」で、9割を超えている。 クラウドサービスを導入した企業も70.4%に達し、 そのうち「非常に効果があった」または「ある程度効果があった」と答えた企業は88.2%だった。 この二つを並べると、2021年の輪郭が出る。 制度としては定着したが、選んで始めたわけではなかった。 効果はあったと8割以上が答えているのに、 導入の理由の9割超は「他に手がなかったから」である。 日本のインターネットの歴史には、 テレホーダイの時間帯に人が集中したように、 技術ではなく外側の条件が使い方を決めた場面が何度もあった。 2021年はその最も大規模な例にあたる。 なお、年齢の格差は残っている。 13歳から59歳までの各階層は9割を超えているが、 60歳以降は年齢が上がるにつれて利用率が下がる傾向が続いていた。
この年のインターネット
2021年時点で日本から使えたサービスのカテゴリ。存在しなかった領域は表示していません。
2021年の主役
2021年の環境
スペック表ではありません。なぜ当時のWebがあの見た目・使い方だったのかを 理解するための前提です。
- 主流端末
- スマートフォン（利用率68.5%）／パソコン（利用率48.1%）／タブレット型端末
- ブラウザ
- Google Chrome／Mobile Safari／Microsoft Edge
- 回線
- FTTH／5G／LTE
- 画面解像度
- ビデオ会議が常用され、画面の使い方に「相手に映る自分」という要素が加わった
- 携帯電話
- スマートフォン68.5%がパソコン48.1%を20.4ポイント上回り、初めて20ポイントを超えた／個人のスマートフォン保有率は74.3%
- 保存容量
- クラウド導入企業は70.4%。仕事の書類が事業者の設備の上に置かれる形が過半を超えた
- 主な検索手段
- 検索・SNS・推薦に加えてビデオ会議が定着。同時に、渡した情報の行き先への不安が9割に迫った
2021年のネット人口
2021年の画面
実際の画面の複製ではなく、当時の構成を説明するために作成した模式図です。
当時のWebを見る
実際に保存された2021年のページは、外部のWebアーカイブで閲覧できます。 保存の有無はサービスごとに異なるため、各サービスのページから状態を確認してください。
出典
- 公的資料デジタル活用の動向 総論（令和4年版 情報通信白書）（総務省）2021年の情報通信機器の世帯保有率は「モバイル端末全体」97.3%、その内数の 「スマートフォン」88.6%、パソコン69.8%。 2021年のインターネット利用率（個人）は82.9%で、端末別は「スマートフォン」68.5%が 「パソコン」48.1%を20.4ポイント上回ること確認日: 2026-08-17
- 公的資料デジタル活用における課題（令和4年版 情報通信白書）（総務省）13歳から59歳までの各階層で9割を超える一方、60歳以降は年齢階層が上がるにつれて 利用率が低下する傾向にあること。インターネットを利用している12歳以上の約75%が 利用時に何らかの不安を感じており、内容は「個人情報やインターネット利用履歴の漏洩」90.1%、 「コンピューターウイルスへの感染」62.7%、 「架空請求やインターネットを利用した詐欺」54.1%であること確認日: 2026-08-17
- 公的資料令和3年通信利用動向調査の結果（報道発表資料）（総務省） 2022-05-27スマートフォンの世帯保有割合88.6%・個人保有割合74.3%。 SNSを利用する個人の割合は78.7%。 テレワークを導入している企業の割合は51.9%に達し半数を超え、導入目的は 「新型コロナウイルス感染症への対応（感染防止や事業継続）のため」が9割を超えて最も高いこと。 クラウドコンピューティングサービスを導入している企業は70.4%で、 「非常に効果があった」又は「ある程度効果があった」とする企業は導入企業全体の88.2%確認日: 2026-08-17
- 公的資料安全なインターネットの利用に向けた課題（令和元年版 情報通信白書）（総務省）比較の起点となる2018年の数字。不安を感じる人70.7%、 「個人情報やインターネット利用履歴の漏えい」84.6%、 「コンピュータウイルスへの感染」65.7%、 「架空請求やインターネットを利用した詐欺」48.3%確認日: 2026-08-17